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これがおすすめ!NISA口座での運用の基本【資産形成】

 

 

NISA口座での運用はNISA(ニーサ)の制度上のデメリットを考慮して検討する必要があります。今回ここからお話するNISA口座での運用の基本はみなさんが様々な局面で資産形成していく上でもおすすめできるものです。しっかりと一緒に学んでいきましょう!

 

NISA口座での運用の鉄則は非課税期間内に必ず利益を出すこと

「必ず利益を出すこと」と言われると、「そんなの当たり前でNISA(ニーサ)であろうがなかろうがそうするべきでは?」という声が聞こえてきそうですが、なぜNISA口座での運用の鉄則がこれなのかについてここからお話していきます。

NISA(ニーサ)のデメリットを思い出してください。

NISAの制度上最大のデメリットは損益通算も3年間の損失の繰越控除もできないことでした。

また非課税期間満了の5年後、ないしはロールオーバーした場合は10年後までに売却しない場合は課税口座に移管しなければならず、その際には実際に利益が出ていなくても移管時点の時価によっては課税されてしまう可能性があることもお伝えしましたね。

これらを踏まえて、「利益に対して非課税」というNISA(ニーサ)の制度上のメリットを享受するためには、「5〜10年という非課税期間内に必ず利益を出すこと」が求められるというわけです。

もちろんこれがNISA口座ではなく、特定口座や一般口座といった課税口座での運用であっても「利益を出すこと」は重要に違いありません。

ただ課税口座では損益通算や3年間の繰越控除ができますので、必ず利益を出さなければならないとまでは言い切れないでしょう。

また課税口座ではNISA口座のように「非課税期間内に」という期間の限定もありません。

ですから、NISA口座での運用は「非課税期間内に必ず利益を出すこと」、これが鉄則となるわけです。

 

NISA口座で必ず利益を出すためには勝つことよりも”負けないこと”

NISA口座での運用は「非課税期間内に必ず利益を出すこと」が鉄則ですから、相場に”勝つこと”よりも”負けないこと”を念頭に置くことが大切です。

ここを念頭に置くことによって、NISA(ニーサ)の対象商品である国内外の上場株式や株式投資信託の中から銘柄選択をする際の判断に大きく影響を与えることになります。

ここからは株式投資信託を例にとってお話していきます。

確定拠出年金の運用テクニックについて説明した回を振り返ってみましょう。

以下の部分が該当します。

 

リスク

低い 定期預金 < 国内債券型投信 < 外国債券型投信 < 国内株式型投信 < 外国株式型投信 高い

リターン

低い 定期預金 < 国内債券型投信 < 外国債券型投信 < 国内株式型投信 < 外国株式型投信 高い

個別の投資信託の特性によって上記のリスクリターンの高低が当てはまらない場合は少なくありませんので、厳密には各個別の投資信託ごとに検討していく必要がありますが、まず基本として押さえていただきたいところは上記のようになります。

 

上記の中で「定期預金」はNISA(ニーサ)の対象商品ではありませんので除外して考える必要があります。

株式投資信託を「国内債券型」「外国債券型」「国内株式型」「外国株式型」に分類すると、「”勝つこと”よりも”負けないこと”」を念頭に置くということは、”低リスク低リターン”の投信ということですから、「国内債券型」や「外国債券型」といった債券で運用するタイプの投信を選択すべきという結論になります。

 

NISA口座での運用の基本は銘柄の分散よりも”時間の分散”

ただ、現在の相場環境を踏まえてお話すると、債券よりも株式での運用のほうがあきらかにパフォーマンスが高いですから、今後将来的な高パフォーマンスへの期待をもって株式での運用を考えたいという方も多いでしょう。

そこで、ここからは先ほどの株式投資信託の分類上では相対的にリスクリターンの高い「国内株式型」や「外国株式型」で運用することを考えていきましょう。

一言でいえば、その際には、リスク分散が重要になります。

あくまでも株式での運用は相対的にリスクが高いわけですから、出来得る限り

リスク分散、分散投資には「銘柄の分散」と「時間の分散」があります。

NISA口座での運用の基本はこの2つの分散のうち「時間の分散」に焦点を当てることです。

「銘柄の分散」を軽視するわけではありませんが、冒頭でお伝えしたとおり損益通算や3年間の損失の繰越控除ができない時点で効果の期待値はあまり高くないといえるでしょう。

一方で、「時間の分散」については各年投資期間が1年間あるわけですから、NISA(ニーサ)の制度を利用してリスク分散を図ることができます。

この「時間の分散」を考えるにあたっては、機械的に均等額ずつ定期的に継続して投資する「ドルコスト平均法」で行うか、あるいはご自身でルールを決めて(たとえば一定率下がった時点で買い増す等)その都度投資していくか、このどちらかで決めていただくのがおすすめです。

ここでお伝えしたリスク分散、とくに「時間の分散」については株式での運用のみならず、相対的にリスクの低い債券での運用においても検討実行する価値があるものですので、ぜひ覚えておいてくださいね。

 

 

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