資産形成

【資産形成】ボーナスは貯金以外で有効活用!おすすめのボーナス利用法

 

 

ボーナスの時期に差し掛かりました。使い道を既に決めている方、そうでない方、様々かと思います。例年使い道の上位に必ず挙がるのが「貯金」です。しかしそれって本当に有効な使い道でしょうか?今回はボーナスの使い道として「貯金」が有効といえるか、いえないとすればおすすめできるボーナスの使い道とは何かについてお話していきます。

 

2015夏のボーナスは平均いくら?使い道ランキング上位は?

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価格.comリサーチの「夏のボーナス推定平均支給額」によると今年のボーナスは全体平均が61.6万円、前年比で10.4%増というデータが出ています。

もちろん個人差があるでしょうが、全体でみると増加傾向、懐が潤うという方が多い結果となっています。

それでは、みなさんはこのボーナスの使い道をどのように考えているでしょうか?

これも価格.comリサーチの「夏のボーナス平均消費金額」によれば、ランキングトップ3は、「1位 貯金 195,874円」「2位 商品・サービスを購入する 73,508円」「3位 旅行・外出をする(国内) 62,906円」となっています。

平均の金額ベースで見ると、ダントツで貯金が1位、実に支給額の約1/3を回す計算になりますね。

 

ボーナスの使い道の1/3を「貯金」に回して大丈夫!?

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「貯金」に回すということは、大半の方が現在は使うアテがない、つまりこれから将来に備えた資金といって良いでしょう。

これこそ「将来の備え=資産形成」に他なりません。

そこで、「貯金」とは単純に”お金を貯める”という意味ですが、ほとんどの方にとってこれは”銀行預金”のことを指していることでしょう。

それでは、みなさんは現在、銀行の普通預金の金利が平均で年何%で回っているかご存じでしょうか?

先に答えをいってしまえば、正解は年0.02%です。

みなさんは「72の法則」をご存知でしょうか?

 

72の法則とは

下記にあてはまるaとzの場合、z年後の元利合計は預入元本の2倍になる

年利a(%、複利)×z(年)=72

複利を用いた便利な法則「72の法則」とは?より引用

 

つまり、上記の算式に銀行の普通預金金利である年0.02%を当てはめると、預け入れた元本と利子の合計額(元利合計)が2倍になるまでには、実に3,600年もの年月がかかるということです。

しかもこれは複利の場合であって、実際の銀行預金は単利で利子計算されているものがほとんどですから、現状では利子をほとんど受け取ることはできないといえます。

それではこれの何が問題なのでしょうか?

「元本が減ることはないわけだし、別に預けておくだけなのだから預金で何の問題もないのでは?」という声も聞こえてきそうです。

これも先に答えをいってしまえば、「インフレ(物価上昇)対策にならないから」といえます。

インフレとは何かについては、一言でいってしまえば、「現在のお金の価値が目減りする」ことをいいます。

たとえば、ここに現在100万円の時計があるとします。

この後、年2%でインフレが継続した場合、先ほどの「72の法則」に当てはめると、36年後には時計の値段は2倍の200万円になってしまうということです。

ちなみに先ほどの銀行の普通預金金利が仮に複利であったとしても、現在の年0.02%のままでは、36年後には元利合計1,007,225円にしかなりません。

これではまったくインフレに太刀打ちできませんね・・・

 

ボーナスの使い道の1/3を「貯金」に回すくらいなら・・・

将来的に日本がインフレになる可能性があること、一方で超低金利時代がしばらく続く可能性があることの説明はまた別の回で詳しくしていきたいと思いますが、ここでは少なくとも現在、インフレが起き始めているのに対して銀行預金の金利は上がっていないことを知っておいてください。

以下のグラフをご覧ください。

 

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参考:日本銀行、総務省

上図では2014年7月にインフレ率が年3.3%まで上昇している一方で、一般に普通預金よりも高い金利の定期預金金利でさえ年0.03%に留まることが見てとれます。

それでは、このインフレと超低金利の傾向が継続する前提で考えた場合、どのように対策をとっていけば良いのでしょうか?

一つには、先ほどの価格.comリサーチの「夏のボーナス平均消費金額」ランキングでトップ3から外れていた「6位 金融商品(投資信託、株式等)の購入・外貨預金など 166,402円」を検討することでしょう。

株式や外貨、これらをパッケージ化した投資信託は、インフレ時に値が上がりやすい、つまりインフレに強い金融商品といえます。

その一方で、これらに共通するデメリットは元本割れリスクがあることです。

ですから、これらの金融商品の特徴をよく理解して慎重に購入することが必要不可欠です。

また、非課税メリットが受けられる可能性があることを考えれば、NISA(ニーサ)口座を利用するのも有効な場合があります。

 

 

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