投資信託の基礎

分類して整理する投資信託の種類〜情報収集とツール

 

 

投資信託は日本国内にたくさんあります。これを1つずつ見ていくのは難儀なもの。そこで投資信託の種類をざっくりと分類して整理しておきましょう。また投資信託のおすすめの情報収集方法とツールについてもお伝えしていきます。

 

投資信託の種類〜整理するための2つの分類方法〜

投資信託の分類方法には大別すると2つあります。

その2つとは、「制度上の分類」「運用対象による分類」です。

さらにこれらには各々にいくつかの区分けをしていくことができます。

 

制度上の分類

それでは投資信託の「制度上の分類」をしていきます。

ここでは以下の5つに区分けして説明していきます。

1. 形態

2. 購入できる時期

3. 購入できる対象

4. 払い戻しの可否

5. 約款への「株式に投資できる」との記載の有無

一つずつ説明していきましょう。

1. 形態

この区分けで投資信託を分類すると、「契約型」「会社型」に分けることができます。

それぞれどういうものかというと以下のとおりになります。

「契約型」・・・委託会社(運用会社)と受託会社(信託銀行)が信託契約を結ぶことにより組成される投資信託

「会社型」・・・投資を目的とする法人を設立することによって組成される投資信託

日本国内ではほとんどが「契約型」の投資信託です。

「会社型」につてはJ-REIT(不動産投資法人)等一部に限られます。

2. 購入できる時期

この区分けでは、「単位型」「追加型」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「単位型」・・・当初募集期間という投資信託が立ち上がる期間のみ購入できる投資信託

「追加型」・・・原則、投資信託が運用されている期間はいつでも購入できる投資信託

みなさんがよく目にする投資信託はそのほとんどが「追加型」に分類されます。

3. 購入できる対象

この区分けでは、「公募」「私募」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「公募」・・・遍(あまね)く投資家のみなさんに取得していただくことを目的とした投資信託

「私募」・・・機関投資家やごく少数の投資家の方に取得していただくことを目的とした投資信託

この分類については、そもそも「私募」の投資信託はほとんどの場合、みなさんは購入することができません。

「公募」の投資信託は原則ほぼすべて購入できます。

4. 払い戻しの可否

この区分けでは、「オープンエンド型」「クローズドエンド型」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「オープンエンド型」 ・・・原則、運用期間中に払い戻しに応じる投資信託

「クローズドエンド型」・・・運用期間中、払い戻しに応じない投資信託

ほとんど「オープンエンド型」の投資信託に分類されると考えていただいて差し支えないでしょう。

ただし、この「オープンエンド型」の中に「クローズド期間」という一部払い戻しできない期間を設けている投資信託もありますので、この点は注意を要します。

5. 約款への「株式に投資できる」との記載の有無

この区分けでは、「株式投資信託」「公社債投資信託」に分けることができます。

これについてもそれぞれ以下のとおりになります。

「株式投資信託」 ・・・約款に株式に投資できる旨が記載されている投資信託

「公社債投資信託」・・・約款に株式には投資しない旨が記載されている投資信託

ここはとくに注意は必要です。

よく「投信は持ってるけど、株式では運用していないので、株式投信ではない」とおっしゃる方がいますが、この分類では実際に株式で運用しているかどうかに関係なく、約款への記載事項で上記の分類は決定されます。

5つの区分けのうち、みなさんが今後購入を検討することになるであろう投資信託は、「契約型」・「追加型」・「公募」・「オープンエンド型」・「株式投資信託」になります。

これを念頭に置いた上で、上記と反対の「会社型」・「単位型」・「私募」・「クローズドエンド型」・「公社債投資信託」についてそれぞれ理解するようにしていくというのも一つの手です。

参考:一般社団法人 投資信託協会HP

 

運用対象による分類

「運用対象による分類」には、一般社団法人 投資信託協会が統一的な投資信託の分類方法として制定した「商品分類」とこの「商品分類」よりさらに詳細な投資信託の属性を示す「属性区分」の2つの分類方法があります。

ちなみにこの「商品分類」と「属性区分」については、投資信託を購入する際に販売会社に交付が義務付けられている投資信託説明書(交付目論見書)の表紙等に記載されています。

それでは具体的に「商品分類」、「属性区分」はどのような分類方法となっているかについてお話していきましょう。

商品分類

それでは投資信託の「商品分類」について説明していきます。

ここでは以下の5つに区分けすることができます。

1. 追加購入の可否

2. 投資対象地域による区分

3. 投資対象資産による区分

4. 独立した区分

5. 補足

一つずつ説明していきましょう。

1. 追加購入の可否

この区分けでは、「単位型」「追加型」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「単位型」・・・当初募集期間という投資信託が立ち上がる期間のみ購入できる投資信託

「追加型」・・・原則、投資信託が運用されている期間はいつでも購入できる投資信託

みなさんがよく目にする投資信託はそのほとんどが「追加型」に分類されます。

2. 投資対象地域による区分

この区分けでは、「国内」「海外」「内外」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「国内」・・・主たる投資収益が、実質的に国内の資産を源泉とするもの

「海外」・・・主たる投資収益が、実質的に海外の資産を源泉とするもの

「内外」・・・主たる投資収益が、実質的に国内および海外の資産を源泉とするもの

3. 投資対象資産による区分

この区分けでは、「株式」「債券」「不動産投信(リート)」「その他資産」「資産複合」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「株式」        ・・・主たる投資収益が、実質的に株式を源泉とするもの

「債券」        ・・・主たる投資収益が、実質的に債券を源泉とするもの

「不動産投信(リート)」・・・主たる投資収益が、実質的に不動産投資信託および不動産投資法人を源泉とするもの

「その他資産」     ・・・主たる投資収益が、実質的に上記以外の資産を源泉とするもの

「資産複合」      ・・・主たる投資収益が、実質的に上記の複数の資産を源泉とするもの

 4. 独立した区分

この区分けでは、「MMF」「MRF」「ETF」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「MMF」・・・マネー・マネジメント・ファンド。換金性が高い追加型公社債投資信託の一種

「MRF」・・・マネー・リザーブ・ファンド。換金性が高い追加型公社債投資信託の一種

「ETF」・・・ある指標に連動し、証券取引所に上場しているもの

5. 補足

この区分けでは、「インデックス型」「特殊型」に分けることができます。

これについてはそれぞれ以下のとおりになります。

「インデックス型」・・・各種指標に連動する運用成果を目指すもの

「特殊型」    ・・・投資者に対して注意を喚起することが必要な、特殊な仕組み・運用手法を用いるもの

※ 上記の 「4. 独立した区分」と「5. 補足」は投資信託説明書(交付目論見書)にあてはまる場合のみ表示されています。

属性区分

ここからは投資信託の「属性区分」について説明していきます。

これについてはかなり細分化されますので、大枠での区分けについての説明に止めます。

詳細については一般社団法人 投資信託協会のHPをご覧ください。

ここでは以下の7つに区分けすることができます。

1. 投資対象資産

2. 決算頻度

3. 投資対象地域

4. 投資形態

5. 為替ヘッジ

6. 対象インデックス

7. 特殊型

 

ここまで投資信託の「運用対象による分類」として「商品分類」と「属性区分」に分けてお伝えしてきました。

かなり細分化された分類方法ですが、基本的には「商品分類」を大枠として掴んでいただければ投資信託未経験の方や初心者の方にとっては十分です。

 

投資信託の情報収集の方法とツール

奇をてらってインスタントに情報収集しようとするとかえって遠回りになりがちなものです。

投信の情報収集においては「急がば回れ!」で各々の投資信託の基本情報が詰まった目論見書を読み込むことが大切です。

それではこの目論見書とはどういうものなのでしょうか?

まず目論見書は総じて投資信託説明書といいますが、「交付目論見書」「請求目論見書」の2冊が委託会社(運用会社)によって各ファンドごとに作成されます。

この2冊は以下のとおりに区分けされています。

 

交付目論見書

投資家のみなさんに必ず交付しなければならない目論見書で、投資信託の基本的な情報が記載されています。

 

請求目論見書

投資家のみなさんから請求があった際に交付しなければならない目論見書で、ファンドの沿革や経理状況といった追加的な情報が記載されています。

 

上記のように「請求目論見書」はあくまでも追加的な情報になりますので、その投資信託の大元の基本情報は「交付目論見書」に記載されています。

ですから、「交付目論見書」こそが投資信託の情報収集において最も重要なツールです。

交付目論見書の記載内容でみなさんに必ず押さえていただきたい情報は主に以下の4つになります。

1. ファンドの目的・特色

2. 投資のリスク

3. 運用実績

4. 手続き・手数料等

一つずつ説明していきましょう。

1. ファンドの目的・特色

その投資信託が何を目的として、どこに、何に投資しているか。またファンドのしくみはどうなっているか。

2. 投資のリスク

価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク等、商品ごとにどのようなリスクがあるか。

 3. 運用実績

基準価額や純資産総額の推移、分配金の推移、年間収益率の推移等、投資信託の過去の運用実績。
ただし、新設のファンドの場合は記載なし。

4. 手続き・手数料等

ファンドの購入単位、購入時の手数料や運用中の運用管理費用(信託報酬)、ファンドにかかる税金等のファンドにかかる諸費用等。

上記の記載項目や記載順序はすべて統一されているのでファンドの内容を比較するのに適しています。

ただ運用実績については、投信の基準価額等が日々推移していくのに対して交付目論見書は同様に更新されるわけではなくしかも更新時期が不定期なため、これについては情報が古くなっていることが少なくありません。

これを補完するためのツールとして次に「運用報告書」にあたる必要性が出てきます。

 

運用報告書

運用報告書は、原則、投資信託の決算ごとに作成され、その投資信託を保有している投資家のみなさん(正確には「受益者」といいます)に交付されます。

※ ただし、毎月決算型(毎月分配型)の投資信託等の短期間で決算を行う投資信託(計算期間が6ヶ月未満の投資信託)の運用報告書の作成・交付のタイミングは、6ヶ月に一度と法令で定められています。

運用報告書には大別して「運用成績」「期中の運用経過」「今後の運用方針」が記載されます。

各々以下のような記載内容となっています。

運用成績

決算期ごとに時系列で、大まかにいうと基準価額ベンチマーク(参考指数)株式組入比率等株式先物比率純資産総額が記載されます。

これにより、決算期ごとという定期的に、各記載事項の時系列での比較をすることができます。

期中の運用経過

これは以下の項目について記載されます。

市況概況

当期の投資環境について、グラフや図表とともに説明されています。

運用経過と基準価額

期初・期中・期末の基準価額の状況が示されています。また、ファンドの運用方針や、前期の運用報告書に記載された「今後の運用方針」との比較検証もされています。

分配金

当期の(収益)分配金について、分配金決定の根拠と、留保益(分配しなかった利益分)の今後の運用方針が示されています。

今後の運用方針

目論見書に記載された運用方針を前提として、今後の運用方針が具体的に示されています。

「期中の運用経過」と「今後の運用方針」はあくまでも参考として見ておくと良いでしょう。

運用報告書の中で最も重視すべきは数値データが時系列で並んだ「運用成績」です。

ここまででかなり投信の情報収集としては核となる部分は掴めます。

ただそれでも投信の基準価額が日々推移することを考えれば、これを知るためのツールは確保しておきたいものです。

 

インターネットのサイト

・委託会社(運用会社)のホームページ

・販売会社のホームページ

・投資信託協会のホームページ

・評価機関のホームページ

 

新聞

日刊新聞各紙に記載されています。

新聞でチェックする場合は最も情報が充実しているのはやはり「日経新聞」でしょう。

一方でインターネットのサイトでチェックする場合は用途等に合わせて適宜といったところでしょうが、「販売会社のホームページ」を利用するのが一般的といえるかと思います。

「インターネットのサイト」と「新聞」のどちらでチェックするかについては、みなさんそれぞれがこうした投資信託の情報に限らずどの媒体での情報収集に馴染みがあるかによってご自分に合ったものを選択されるのが良いでしょう。

参考:一般社団法人 投資信託協会HP

 

 

セミナー情報

11125590_1642562029306574_815304011_n

 

L!NX(リンクス)はみなさんの資産形成にお役に立てるため、定期的に無料のセミナー開催を行っております。

セミナー詳細はコチラ

 

個別相談のお申し込み

DSC_3707

 

全員が大手金融機関出身!

選りすぐりのL!NX(リンクス)講師陣に個別にご相談されたい方は下記よりご連絡ください。

個別相談のお申し込みはコチラ

 

現在、セミナーは無料、個別相談は有料(1回3,000円)とさせていただいております。

※ セミナー受講後の個別相談は初回に限り無料です。

 

【ご留意事項】
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。
商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

 

【個人情報の取扱いについて】
本セミナーは、リンクス株式会社(以下弊社)により運営されており、個人情報は弊社で管理いたします。
取得いたしましたお客様の個人情報は弊社セミナー、商品サービスのご案内など弊社の利用目的の範囲内で利用させていただきます。


 

資産形成.com の最新情報をチェック!