資産運用

2017年の資産運用、西暦末尾7の年には要注意!?

 

 

西暦末尾が7の年にはジンクスがあります。それは経済・金融危機が起こるというものです。実際に1987年、1997年、2007年と3回連続でこれに該当する出来事がありました。それでは2017年は?仮に何かあれば資産運用にとっては一大事となるかもしれません。そこでここでは西暦末尾7の年の日経平均株価について見ていきましょう。

 

前の記事:2017年の日経平均株価と為替、円安株高予想は的中する?

 

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西暦末尾7の年に起こった経済・金融危機とは?

西暦末尾7の年、具体的には1987年、1997年、2007年に一体何が起こったのでしょうか。

以下の年表をご覧ください。

 

過去に起こった経済・金融危機(1980年以降)

 

上の表は1980年から2016年までに起こった経済・金融危機をざっくり年表としてまとめたものです。

これを見ていただくとこの40年弱の間に実に様々な経済・金融危機が起こったのが分かります。

その中で1987年:ブラックマンデー、1997年:アジア通貨危機、2007年:サブプライム問題と西暦末尾7の年には3回連続で経済・金融危機が起こっているのです。

各々の経済・金融危機を簡単に説明しておきましょう。

ブラックマンデーとは1987年10月19日に米国を発端として起こった史上最大規模の世界的株価大暴落のことで、たった1日でNYダウは22.6%下落、日経平均株価も14.9%下落しています。

アジア通貨危機とは1997年にタイを震源として始まりインドネシアや韓国等のアジア諸国に広がった通貨の急落のことです。

サブプライム問題とは2007年に米国で起きた個人の住宅ローンの一種であるサブプライムローンの不良債権化問題のことで、サブプライムローン債権が証券化され金融商品として広く取引されていたため、これを皮切りに翌年、2008年9月にはリーマンショックが起こり、結果的に世界的な金融危機にまで発展しました。

これらの経済・金融危機には直接的な関係性が認められているわけではありません。

ですから、1987年、1997年、2007年と西暦末尾7の年に3回連続で経済・金融危機が起こったのは単なる偶然といえます。

ただ、ジンクスが少なからず投資家の心理に影響を与えるということは事実あって、無視するというわけにもいかないでしょう。

また、実際に今年、2017年は米国でトランプ新政権が発足し、欧州ではフランスやドイツをはじめ各国で大統領選や議会選が実施されるといったように欧米を中心として政治的に不安定な年になると考えられます。

これらを踏まえると、過度に不安視する必要はないですが、少なくとも気には止めて警戒しておくに越したことはないといえるかと思います。

 

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西暦末尾7の年の日経平均株価、過去の傾向は上昇?下落?

 

ここからはご参考までに過去の西暦末尾7の年の日経平均株価がどのように推移してきたかについてご紹介します。

日経平均株価の算出が開始された1950年以降、具体的には1957年、1967年、1977年、1987年、1997年、2007年の各年について見ていきましょう。

 

西暦末尾7の年の日経平均株価年間騰落率(対前年比、%)

 

上図は各年の日経平均株価の終値が前年の終値に対して何%上昇あるいは下落したか、つまり年間騰落率を表したものです。

ブラックマンデーが起こった1987年のみ+15.3%と上昇、それ以外の年は下落していますから、過去成績は1勝5敗と大きく負け越しています。

各年の年間騰落率を単純平均することに大した意味合いはないですが、平均すると-7.5%という結果が得られます。

ちなみに1987年については、米国との時差があるためにブラックマンデーが起こった翌日の10月20日に日経平均株価はたった1日で14.9%下落するという過去最大の下落率を記録していますが、その翌日の10月21日には+9.3%とこれまた記録的な上昇率で株価を戻し、バブル真っ只中であったこともあって、通年では上昇で終えることができました。

 

西暦末尾7の年の日経平均株価高安(対前年比、%)

 

上図は各年の日経平均株価の年初来高値と年初来安値がそれぞれ前年の終わりに対して何%上昇あるいは下落したかを表したものです。

やはりブラックマンデーが起こった1987年は1年を通してほぼ上昇していることが一目瞭然で分かります。

一方で、その他の年は年間騰落率がマイナスを記録しているわけですから、上昇率の幅よりも下落率の幅のほうが大きくなっているのが見て取れますね。

ここまでをまとめると1987年という例外はあるものの、西暦末尾7の年の日経平均株価は概ね下落傾向にあります。

これをもって今年、2017年の日経平均株価が下落傾向となると決定づけるのは短絡的過ぎますが、先ほどもお伝えしたように過度に不安視する必要はないですが、少なくとも気には止めて警戒しておくに越したことはないでしょう。

 

次の記事:要注意!初心者におすすめできない資産運用方法とは?

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