資産運用

アクティブ型投資信託での資産運用がうまくいかない理由

 

 

資産運用を行う際に初心者におすすめされやすいのがインデックスファンドやETFといったパッシブ型投資信託です。一方でアクティブ型投資信託は正直評判が芳しくありません。それはパッシブ型に比べて一部を除いたアクティブ型の運用がうまくいっていないからと言われています。それでは運用がうまくいかない原因はどこにあるのでしょうか?

 

前の記事:【資産運用】新商品のテーマ型投資信託をおすすめしない理由

 

パッシブ型投資信託とアクティブ型投資信託

パッシブ型投資信託とアクティブ型投資信託とはそれぞれパッシブ運用の投資信託、アクティブ運用の投資信託のことを指します。

それではパッシブ運用とアクティブ運用は各々にどのような意味を持ち、両者の違いは何なのでしょうか?

 

パッシブ運用とアクティブ運用の違い

 

上図のようにある特定のベンチマークに対してパッシブ運用がこれと連動する運用成果を目指す一方、アクティブ運用はこれを上回る運用成果を目指すという違いがあります。

ちなみにパッシブ型投資信託の代表的なものとして冒頭でもお伝えしたインデックスファンドやETF(上場投資信託)が挙げられます。

ここに投資対象がほぼ同一のパッシブ型投資信託とアクティブ型投資信託があったとすると、一般にベンチマークに連動するよう機械的に運用できるパッシブ型のほうが、ベンチマークを上回るために投資戦略の策定やそれに基づいた投資対象の選定など運用に手間暇がかかるアクティブ型よりも、買付手数料や信託報酬などのコストが安く済みます。

ただ、そもそもアクティブ型はベンチマークを上回る運用成果を出すために手間暇をかけており、それがパッシブ型と比べて相対的にコスト高となるわけですから、本来はパッシブ型とアクティブ型でどちらが有利とはいえないはずです。

そうであるにもかかわらず、現実は冒頭にお伝えした通り一部のアクティブ型を除いてパッシブ型優位の運用成果が続いています。

そして、そうであるが故にアクティブ型投資信託の評判は総じてお世辞にも良いとはいえないわけです。

それではなぜこのような状況になってしまっているのでしょうか?

 

資産運用の大敵!アクティブ型投資信託の優位性をなくす運用会社の悪い癖とは?

一部を除いた大多数のアクティブ型投資信託の運用がうまくいっていないのには、アクティブ運用の優位性をなくす何か原因があるはずです。

ただ、この原因は様々考えられ、各投資信託で複数の原因が絡み合っていることがほとんどといえます。

そこで、ここでは多くのアクティブ型投資信託に共通する原因をご紹介します。

それは言い方は良くないですが、多くの運用会社の悪い癖といって差し支えないものです。

以下をご覧ください。

 

投資信託協会ルールと運用会社の独自ルール

 

一般社団法人 投資信託協会では投資家保護を図るために『投資信託等の運用に関する規則』を定めており、上図の上部にあるようにその第3条(有価証券投資の原則)において「証券投資信託は、当該投資信託の信託財産の総額の2分の1を超える額を有価証券に対する投資として運用することとする」としています。

要するに原則としてその投資信託の信託財産総額の1/2超は投資対象の有価証券(株式や債券等)に投資しておく必要があるということです。

これは裏を返すとその投資信託の信託財産総額の1/2未満までなら現金で置いておくことが可能であると言い換えることができます。

また、その後に続く但し書きによれば「証券投資信託の設定当初、解約や償還への対応並びに投資環境等の運用上やむをえない事情があるときは、この限りではない」とありますので、説明し得る明確な理由があれば、その投資信託の信託財産総額の1/2以上であっても現金で置いておくことが可能ということになります。

これは投資対象の市場全体が大きく下落する局面で保有中の有価証券を相応に現金化しておけるということに他なりません。

しかし、実態としては上図の下部にあるように、大半の運用会社は独自ルールを設定しているかのごとくその投資信託の信託財産総額の90〜100%、つまりほぼ全てを常に投資対象の有価証券に投資してしまっています。

これでは投資対象の市場全体が大きく下落する局面でベンチマークと同じような値動きでその投資信託の基準価額も下がるということになりかねず、何のためにパッシブ型と比べて相対的に高いコストを支払ってアクティブ型投資信託を購入したのかわかりません。

これが大半のアクティブ型投資信託に共通するアクティブ運用の優位性をなくす原因であり、多くの運用会社の悪い癖といえるものです。

 

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