奇をてらってインスタントに情報収集しようとするとかえって遠回りになりがちなものです。
投信の情報収集においては「急がば回れ！」で各々の投資信託の基本情報が詰まった目論見書を読み込むことが大切です。
それではこの目論見書とはどういうものなのでしょうか？
まず目論見書は総じて投資信託説明書といいますが、「交付目論見書」と「請求目論見書」の２冊が委託会社（運用会社）によって各ファンドごとに作成されます。
この２冊は以下のとおりに区分けされています。
交付目論見書
投資家のみなさんに必ず交付しなければならない目論見書で、投資信託の基本的な情報が記載されています。
請求目論見書
投資家のみなさんから請求があった際に交付しなければならない目論見書で、ファンドの沿革や経理状況といった追加的な情報が記載されています。
上記のように「請求目論見書」はあくまでも追加的な情報になりますので、その投資信託の大元の基本情報は「交付目論見書」に記載されています。
ですから、「交付目論見書」こそが投資信託の情報収集において最も重要なツールです。
交付目論見書の記載内容でみなさんに必ず押さえていただきたい情報は主に以下の４つになります。
1. ファンドの目的・特色
2. 投資のリスク
3. 運用実績
4. 手続き・手数料等
一つずつ説明していきましょう。
1. ファンドの目的・特色
その投資信託が何を目的として、どこに、何に投資しているか。またファンドのしくみはどうなっているか。
2. 投資のリスク
価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク等、商品ごとにどのようなリスクがあるか。
3. 運用実績
基準価額や純資産総額の推移、分配金の推移、年間収益率の推移等、投資信託の過去の運用実績。
ただし、新設のファンドの場合は記載なし。
4. 手続き・手数料等
ファンドの購入単位、購入時の手数料や運用中の運用管理費用（信託報酬）、ファンドにかかる税金等のファンドにかかる諸費用等。
上記の記載項目や記載順序はすべて統一されているのでファンドの内容を比較するのに適しています。
ただ運用実績については、投信の基準価額等が日々推移していくのに対して交付目論見書は同様に更新されるわけではなくしかも更新時期が不定期なため、これについては情報が古くなっていることが少なくありません。
これを補完するためのツールとして次に「運用報告書」にあたる必要性が出てきます。
運用報告書
運用報告書は、原則、投資信託の決算ごとに作成され、その投資信託を保有している投資家のみなさん（正確には「受益者」といいます）に交付されます。
※ ただし、毎月決算型（毎月分配型）の投資信託等の短期間で決算を行う投資信託（計算期間が６ヶ月未満の投資信託）の運用報告書の作成・交付のタイミングは、6ヶ月に一度と法令で定められています。
運用報告書には大別して「運用成績」と「期中の運用経過」、「今後の運用方針」が記載されます。
各々以下のような記載内容となっています。
運用成績
決算期ごとに時系列で、大まかにいうと基準価額、ベンチマーク（参考指数）、株式組入比率等、株式先物比率、純資産総額が記載されます。
これにより、決算期ごとという定期的に、各記載事項の時系列での比較をすることができます。
期中の運用経過
これは以下の項目について記載されます。
市況概況
当期の投資環境について、グラフや図表とともに説明されています。
運用経過と基準価額
期初・期中・期末の基準価額の状況が示されています。また、ファンドの運用方針や、前期の運用報告書に記載された「今後の運用方針」との比較検証もされています。
分配金
当期の（収益）分配金について、分配金決定の根拠と、留保益（分配しなかった利益分）の今後の運用方針が示されています。
今後の運用方針
目論見書に記載された運用方針を前提として、今後の運用方針が具体的に示されています。
「期中の運用経過」と「今後の運用方針」はあくまでも参考として見ておくと良いでしょう。
運用報告書の中で最も重視すべきは数値データが時系列で並んだ「運用成績」です。
ここまででかなり投信の情報収集としては核となる部分は掴めます。
ただそれでも投信の基準価額が日々推移することを考えれば、これを知るためのツールは確保しておきたいものです。
インターネットのサイト
- 委託会社（運用会社）のホームページ
- 販売会社のホームページ
- 投資信託協会のホームページ
- 評価機関のホームページ
新聞
日刊新聞各紙に記載されています。
新聞でチェックする場合は最も情報が充実しているのはやはり「日経新聞」でしょう。
一方でインターネットのサイトでチェックする場合は用途等に合わせて適宜といったところでしょうが、「販売会社のホームページ」を利用するのが一般的といえるかと思います。
「インターネットのサイト」と「新聞」のどちらでチェックするかについては、みなさんそれぞれがこうした投資信託の情報に限らずどの媒体での情報収集に馴染みがあるかによってご自分に合ったものを選択されるのが良いでしょう。
