為替レートはどう決まる？〜購買力平価説〜
ドル円などの為替レートはどのような要因で円高あるいは円安に変動するのでしょうか？これは何か基準となるものがあるわけではないですし、実際には様々な要因が考えられます。その要因の一つに着目して築き上げられた理論に「購買力平価説」があります。今回はこの購買力平価とは何か、またこれを基にした為替レートの計算方法等についてお話していきます。
為替レートの決定理論「購買力平価説」とは
購買力平価説とは、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力（※）の比率によって決まると考える理論のことです。
※ 購買力とは、一定金額で購入可能な財やサービスの量のこと。
1921年にスウェーデンの経済学者であるG・カッセル（1866-1945）が提唱したもので、英語では”Purchasing Power Parity Theory”ということから、通称”PPP”と呼ばれています。
この購買力平価説には、絶対的購買力平価説と相対的購買力平価説があります。
絶対的購買力平価説とは
絶対的購買力平価説とは、為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。
たとえば、世界中にチェーン店をもつ有名なハンバーガーショップがあったとします。
このハンバーガショップのハンバーガーは、世界中のどのチェーン店でも同じハンバーガーであれば、同じ価格で買えるはずです。
この前提に立つと、そのハンバーガーが米国で1ドル、日本で100円で販売されていたとすれば、この時のドル円の為替レートは「1ドル=100円」が妥当な水準ということになります。
このように、絶対的購買力平価説では、「自由な市場経済において同一の市場の同一時点における同一の商品は同一の価格である」が成り立つという経験則（これを「一物一価の法則」といいます）を前提として為替レートが決定づけられると考えています。
しかし、こういっては元も子もありませんが、この説が成立するにはすべての財やサービスが自由に貿易されなければなりませんから、そうなっていない現実の世界では成り立たないということになります。
相対的購買力平価説とは
そこで、一物一価の法則が現実には成立しないことから、相対的購買力平価説が考案されました。
この相対的購買力平価説とは、為替レートは2国間の物価上昇率の比で決定されるという説です。
具体的には、ある国の物価上昇率が他の国の物価上昇率よりも相対的に高い場合、その国の通貨価値は減価するため、為替レートは下落するという考え方になります。
これを計算式に表すと、以下のとおりです。
新為替レート＝旧為替レート×{（100+ある国の物価上昇率）÷（100+他の国の物価上昇率）}
たとえば、ある国を日本、他の国を米国としましょう。
現在の為替レート（旧為替レート）が1ドル=120円、日本の物価上昇率が30%、米国の物価上昇率が20%とすると、
新為替レートは1ドル＝130円（＝120（円）×{（100+30）÷（100+20）}となります。
このように、日本が米国よりも物価上昇（インフレ）した場合は、円がドルに対して下落する、つまり円安ドル高になるということです。
ただし、この相対的購買力平価説も、すべての財やサービスが同じ割合で変動することを前提としているため、一物一価の法則よりは現実に則っているといえますが、現実世界で完全に成り立つとは言い難いところがあります。
このように絶対的購買力平価説、相対的購買力平価説ともに為替レートの決定理論として完全なものではありません。
とくに短期的には理論と大きく乖離して現実の為替レートが変動することはザラにあります。
しかしながら、長期的には理論に現実の為替レートが近づいていくとは過去の為替レートの推移から予想できます。
資産形成はあくまでも長期戦ですから、近視眼的になりすぎないためにも、しっかりとこの購買力平価説を理解するようにしていただければと思います。
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