2016年はいよいよリオデジャネイロオリンピックが開催されます。また、その4年後、2020年には東京オリンピックが控えています。そこで、今回はオリンピック開催がその国の株価に与える影響について、過去の開催国の株価がどう推移したか、上昇したのか下落したのか、検証していきます。これをご参考に今後の株価予想にお役立ていただければと思います。
過去のオリンピック開催と開催国の主要株価指数の推移
まず、2000年以降の夏季オリンピック開催国の主要株価指数の推移について確認していきます。
オリンピックは開催年の7年前にどこで開催するかという招致決定をしています。
そこで、以下の図表は、それぞれ招致決定日を100として、オリンピック開催期間を跨（また）いだ10年間の開催各国の主要株価指数の推移を表しています。
それでは、2000年以降の開催が古い順に一つずつ見ていきましょう。
2000年 シドニーオリンピック（オーストラリア）
オーストラリアの主要株価指数「S&P/AX200指数」の推移を見ると、招致決定日からほぼ一本調子に上昇しているのがわかりますね。
2004年 アテネオリンピック（ギリシャ）
ギリシャの主要株価指数「アテネ総合指数」は、招致決定日から2年間で約4倍の急騰、その後は招致決定日の水準まで値を下げましたが、開催日の1年前から上昇に転じています。
2008年 北京オリンピック（中国）
中国の主要株価指数「上海A株指数」は、招致決定日以降、大幅調整で一時半値以下の水準になりましたが、その後急反発を見せ、招致決定日から約3倍の水準まで上昇、しかしリーマンショックもあって開催日にかけて急反落しています。
2012年 ロンドンオリンピック（イギリス）
イギリスの主要株価指数「FTSE100指数」は、招致決定日から堅調に推移し、3割高の水準まで上昇しましたが、リーマンショックで高値の約半分の水準まで急落、その後、開催日にかけて上昇に転じ堅調に推移しています。
これら2000年以降過去4回のオリンピック開催国の主要株価指数の推移を総括すると、招致決定日から開催日まで一律の共通点は見出せません。
ただ、招致決定日の前に急騰していた中国を除き、招致決定日から1年以内は上昇局面にあるとはいえそうです。
この招致決定日から1年以内という期間に焦点を当ててみると、2016年リオデジャネイロオリンピック開催国であるブラジルの主要株価指数「ボベスパ指数」も、2020年東京オリンピック開催国である主要株価指数「東証株価指数（TOPIX）」も上昇局面にありました。
つまり、2000年以降6回のオリンピック開催国の主要株価指数は、招致決定日から1年以内であれば、5勝1敗と大変高い勝率であることがわかります。
これを基に今後の投資戦略を立てるのであれば、次回2024年のオリンピック開催の招致決定がされる2017年に開催国の主要株価指数に連動するETF（上場投資信託）を購入し、1年以内の上昇局面で売却するというのが一つの手をして挙げることができるでしょう。
もちろん、北京オリンピックの際の中国・上海A株指数のように例外もありますので、絶対視することは避けるべきですが、ご参考までに覚えておいていただければと思います。
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