「医療保険には入らない。」近年、医療保険について否定的な見方をする人が増えてきています。「貯蓄でまかなえる。」「サラリーマンには必要ない。」などの声もよく耳にします。
しかし、その情報をただ単に鵜呑みにしてしまうと、取り返しのつかない失敗をしてしまうことも。
様々な情報が飛び交う中、医療保険が本当に”不要”なのか、それとも”必要”なのかをプロの目線から考えていきたいと思います。
医療保険とは？
医療保険とは病気やケガをしたときに医療費の一部が加入者に支払われる制度のことです。そして医療保険には大きく分けて”公的医療保険”と”民間医療保険”の二種類があります。”不要”と言われているのが後者の”民間医療保険”になります。
公的医療保険
日本では「国民皆保険」という制度のもと、全ての国民が何かしらの公的医療保険に加入しています。例えば、自営業者などが対象となる「国民健康保険」や民間企業に勤めるサラリーマンなどが対象となる「健康保険」があります。
この制度のおかげで、医療機関の窓口で支払う費用が実際の１割～３割の負担で済んでいるのです。
また、「高額療養費制度」という制度もあり、治療費の自己負担額に上限が設けられています。そのため高額の治療費に怯えずに、安心して治療を受けることができる制度も用意されています。
民間医療保険
公的な医療保険制度と異なり、任意で加入するものです。商品ごとに給付金の金額や保障の範囲、保障期間などの違いがあり、自分のライフスタイルに合わせて選ぶことができます。入院や手術の際に保険会社から給付金や手術給付金がおり、もしもの時の備えるものとなっています。
では、なぜこの”民間医療保険”（以下医療保険）が不要と言われているのか、様々な角度から見ていきましょう。
医療保険が不要と言われる理由
貯蓄で十分なのではないか
入院・手術時に給付金が出るのが医療保険の魅力ですが、本当に月々数千円～数万円かける価値があるのでしょうか？
例えば、入院１日につき１万円、手術時には10万円ほど支給される医療保険に加入しているとします。もし１週間入院して、手術も受けた場合、
１万円×７日＋10万円＝17万円
が支給されることになります。
非常に嬉しいですが、一生のうちに何回このような機会があるでしょうか？
仮に一生で５回このような機会があれば17万円×５回＝85万円の給付金が得られます。しかし反対にどれくらいの費用が掛かっているでしょうか？
月々5,000円の保険料の医療保険に加入していたとすると、
年間で5,000円×12カ月＝60,000円
30年間で60,000円×30年＝1,800,000円
となり、180万円の費用が掛かっていることになります。この分を通常の貯蓄としておけば、確かに医療費にも回せますし、他の費用についても利用することができます。
社会保険の充実
①高額療養費制度
自己負担の金額が高額になっても、一定額にそれ以上は負担しなくてよいという制度です。
この一定額は、その人の標準報酬月額に応じて決まります。
例えば「標準報酬月額28万円～50万円」（年収370～770万円）の場合、自己負担額の上限は「81,000円＋（医療費－267,000円）×１％」となります。
つまり、どんなに高額でも10万円前後の負担で済むことになります。
②傷病手当
病気やケガで仕事を休んだ時に、給料の３分の２を最長１年６カ月の間、受け取ることができる制度です。
例えば、標準報酬月額28万円のケースですと
28万円×2/3÷30≒6,222円
となり、一日あたり約6,200円が支払われることになります。
つまりもし仕事に就くことができない状態になっても、いきなり無収入になるというわけではありません。
医療保険が必要と言われる理由
貯蓄がない、もしくは足りていない
若年層の場合、万が一の時の貯蓄がまだ不十分なケースがあります。また、子供の学費や住宅購入等、様々なライフイベントに向けての貯蓄はあるが、医療費にあてる分がないというケースも。
そういった時に入院や手術の給付金がでるのは非常に助かります。もしもの時を考え不安なまま生活するのではなく、心のやすらぎを持ち安心して暮らせます。
意外と条件が当てはまらない高額療養費制度
医療費が高額になった際、大きな助けとなるこの制度ですが、支払われる条件が意外と細かくなっています。
複数の医療機関で費用がかかった場合、各21,000円以上の自己負担額を支払った場合のみ合算できます。
自己負担が少ない場合は合算できませんし、入院中の食費や居住費、差額ベッド代、先進医療にかかる費用は対象となりません。
さらに高額療養費は暦月単位で計算されるため、月をまたいで治療した場合は、自己負担額の合算はできません。
月をまたいでいたために、高額な医療費を支払ったのにもかかわらず、それぞれの月では自己負担限度額に達しないために支給されない場合があります。
フリーランス、自営業の方
自営業やフリーランスの場合は休業補償制度がなく、「休職=無収入」となってしまいます。
つまり、医療保険で万が一に備えることが必要となってきます。
まとめ
今のライフステージにおける貯蓄とのバランスによって、医療保険が必要なのか不要なのかも変わってきます。
これから加入する方であればベースになるものなのか、今後見直す予定のものなのか。現在加入している方は加入時と現在の生活において目的やニーズが変わっていないか、また何か変更する部分が必要かどうかというのも、大切な点になり得ます。
とはいえ、これだけ医療保険の商品が多種多様な世の中ですから、ご自身の知識だけで意思決定するのは難しいでしょう。
また、見直しする際には保険だけではなく今後の人生においてのライフプラン（結婚・出産・住宅購入・子供の成長）等トータルでの収支を考えて決定することが望ましく、ファイナンシャルプランナー等の専門家に相談することをおすすめします。
医療保険は人生において一生関わっていく問題です。その時々のライフステージにおいて何が必要か、不必要かをよく考えて、医療保険と付き合っていきましょう。
