結婚生活を楽しく充実させたいというのは誰しもが思うものですが、そのためには出費がつきもの。とくにマイホーム（住宅）購入・子育て（教育）・老後の生活には大きな資金が必要となります。そこで今回はこれらの大きな出費に備えて今から始められる保険を活用した貯金方法についてお話していきます。これは結婚のための資産形成として強力な武器となります。ぜひ学んで実践してみてください。
意外と知られていない！？結婚生活で貯金するのに本当に必要なこと
結婚をするとライフプランがある程度見えてきます。
たとえば、「マイホーム（住宅）購入」「子育て（教育）」「老後の生活」は結婚後にどのご家庭にも関わってくるお金にまつわる人生の重要な3大イベントです。
マイホーム（住宅）をいつ購入するのか、お子さんをいつ授かるのかは、ご夫婦二人で話し合いながらお二人のライフスタイルに合わせて決めていくでしょうし、老後の生活についてもお二人の年齢を考慮すれば、セカンドライフに向けた準備をいつ頃までにすれば良いかが見えてくるでしょう。
こう聞いてしまうと、「それぞれの目的（住宅購入、教育、老後の生活）に合わせた貯金が必要なのだろうな」と考えてしまいがちです。
これが大いなる誤解です。
実際に「しっかりとしたライフプランを設計し、それぞれの目的に合わせた貯金が必要です」なんて言っているFP（ファイナンシャルプランナー）がいることも事実です。
もちろん目的に合わせた貯金が必要ないわけではありません。
しかし、みなさんの人生って現時点でそんなにはっきりと具体的に決まっているものでしょうか？
たとえば、ライフプランと称して「40歳でマイホームを買う！」という目標を現時点で決めたとしても、40歳になる前に「このマンションに絶対住みたい！」と思えるような素晴らしいマンションに出逢うかもしれませんよね。
逆に「40歳になったけど、希望に合う魅力的な土地が見つからないからもう少し戸建てのマイホームは後にしよう」ということもあるかもしれません。
「子どもは2人」という予定であったのに、2番目のお子さんが双子で「いきなり子どもを3人抱えることになった」ということにもなるかもしれません。
冒頭でもお伝えしましたように、結婚をすればその先の人生が「ある程度」は見えてくる部分があると思いますが、10年後、20年後といった先々のことまで現時点で決めた計画（ライフプラン）とおりにいくなんてほとんどないでしょう。
だからこそ、「目的に合わせた貯金」というのは最初から無理のある話といえるのです。
ここで結婚生活において貯金していくに際して本当に必要なことについてお話しましょう。
それは「人生でどんなことが起きても柔軟に対応できる貯金のプランを立てること」です。
みなさんの中には結婚生活で貯金をしていくに際して「FPに相談してみようかな」という方もいらっしゃるかもしれません。
その際、たとえば私たちL!NX（リンクス）は、みなさんの思い描くライフプランの下、「この後のご夫婦二人の結婚生活でどのようなことが起きても対応できる貯蓄プラン」に重きを置いて、日々「資産形成コンサルティング」をお届けしています。
これが結婚後のお二人の生活、ひいては人生そのものを考える上で、非常に心強いものになります。
ワンストップで対応できる！？結婚生活での貯金の方法とは？
マイホーム（住宅）購入資金【結婚後に関わってくる３大資金①】
ここでは一般的なマイホーム（住宅）を想定してお話していきます。
マンションなのか戸建てなのかによっても、希望エリアによっても物件価格にかなりの差がありますが、一般的なケースとしては3000〜5000万円が最も多い価格帯です。
頭金の相場は物件価格の1〜2割程度なので、その場合は300〜500万円が初期費用として掛かってきます。
まだ20代の方で35歳前後でのマイホーム（住宅）購入をお考えの方は約10年の準備期間がありますが、一般的には準備期間は1〜5年程度という方が多いでしょう。
このマイホーム（住宅）購入の頭金準備については「財形住宅貯蓄」を利用するのも一つの手です。
ここでお伝えしたいのはマイホーム（住宅）購入時の頭金ではなく、住宅ローン返済中に重要になってくる「繰り上げ返済」に関してです。
住宅ローンはそもそも金融機関からの借金ですから、お金を借りている期間、つまりローン期間が長くなればなるほど多くの利息を支払わなければなりません。
利息の支払いは人生全体でみれば明らかにマイナスのお金ですので、ローンのある間は元金を繰り上げて返済する「繰り上げ返済」を優先して考える必要があるといって良いでしょう。
お金を貯めているのに自分の好きなタイミングで下ろして使うことができないといった貯金の方法では、適宜実行していきたい繰り上げ返済に対応することは難しいといえます。
ですから、この繰り上げ返済をタイミング良くいつでもできる状態にしておくことが重要です。
子育て（教育）資金【結婚後に関わってくる３大資金②】
子育て（教育）資金としては、大学や大学院、専門学校へ行くことが前提というわけではなく、お子さんの才能や興味に合わせて様々な進路に対応できるように貯金しておくことが重要です。
あくまでも目安ですが、お子さんが15歳時点で350万円、18歳時点で500万円程度の貯金があれば、かなり柔軟んい進路対応ができるはずです。
ここでお伝えしたいことは、上記の350万円や500万円という金額はお子さん一人あたりに用意する貯金額であり、2人、3人とお子さんが増えていく場合には、その都度貯金を増やしていく必要があるということです。
仮に、お子さん一人につき18歳時点で400万円の貯金を目標にしたとしても、年間約22万円（＝400万円÷18年）の貯金が必要となり、月計算すると月々約2万円の貯金が必要となります。
これが、2人のお子さんなら月4万円、3人のお子さんなら月6万円の貯金が必要となり、それぞれのお子さんの成長に合わせて掛かってくる学習塾やピアノ等の習い事、部活動や課外活動に掛かる用具・合宿費用、携帯電話料金等の毎月の出費と合わせると、柔軟な進路のための教育資金の準備を一人あたり月々2万円の貯金で賄っていく作業がどれだけ大変であるかということはご理解いただけるはずです。
さらに、お子さんご自身の希望する進路が、15歳や18歳の節目のタイミングでやって来るとは限りません。
世界的に有名なプロスポーツ選手や芸術家を目指すような場合は、幼少期や小中学校、高校という高等教育より前の時点での海外留学等も視野に入れる必要があるでしょう。
これらを勘案すると、子育て（教育）資金は、マイホーム（住宅）購入資金と同じように、お子さんのためにタイミング良くいつでも使える状態を作っておくことが重要といえます。
老後の生活資金【結婚後に関わってくる３大資金③】
ひと昔前とは違い、退職金や公的年金がアテにならない時代です。
転職が当たり前になった現在、退職金のあり方が変わっていますし、そもそも大企業でも退職金なしという会社もあるくらいです。
さらに、少子高齢化の進行を考えれば、老後の生活資金の大きな支えであるはずの公的年金に期待することも厳しい状態であることは疑う余地がありません。
つまり、老後の生活資金を自助努力で準備する必要があるということです。
老後やセカンドライフが到来するまでに残された時間は人によって差がありますが、老後の生活資金は長期的な視野に立って、時間を上手に活用し、賢く貯金していくことが重要といえます。
ここまでお読みいただければ気づかれた方も多いと思いますが、結婚後に関わってくる３大資金「マイホーム（住宅）購入資金」「子育て（教育）資金」「老後の生活資金」には、異なるスタンスでの貯金の方法が必要となってきます。
「マイホーム（住宅）購入資金」と「子育て（教育）資金」については、いつでもお金を引き出すことができる状態が必要であり、「老後の生活資金」については、長期的な視点で時間を活用した賢い貯金が必要であるということです。
これをまとめると以下のとおりになります。
１. いつでもお金を引き出すことができる → 「マイホーム（住宅）購入資金」「子育て（教育）資金」
２. 長期的に時間を活用した賢い貯金 → 「老後の生活資金」
通常であれば、この両者は相容れないものですが、これをワンストップに実現するのは無理なのでしょうか？
いいえ、無理とは言い切れません。
結婚生活での貯金の方法 おすすめは・・・
結婚生活での貯金について具体的に私たちがおすすめしている方法を一つご紹介しましょう。
最初に答えからお伝えしてしまうと、その方法とは10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険に加入することです。
ここで重要なのは、貯蓄型終身保険ということよりも、10〜15年の短期払いということです。
ここはかなり重要なところなので間違えないでくださいね。
「私は貯蓄型の終身保険に入っているから大丈夫！」ではないのです。
「保険料を10〜15年で支払い終えることができる短期払い」の貯蓄型終身保険に加入すること、もしくは加入していることが重要です。
これによって「結婚後に関わってくる３大資金」に求められる以下
1. いつでもお金を引き出すことができる → 「マイホーム（住宅）購入資金」「子育て（教育）資金」
2. 長期的に時間を活用した賢い貯金 → 「老後の生活資金」
の２つの異なるスタンスをワンストップで対応することが可能です。
それでは、ここからしっかりと解説していきましょう。
ここでは、日本円建ての貯蓄型終身保険を例にお話していきます。
※ 以下の説明は一部の保険には当てはまらない場合がありますので、ご注意ください。
まず貯蓄型終身保険の特徴について説明すると、ポイントは以下の2つになります。
① 保険料支払い期限の満了時（もしくは満了間近）に解約返戻金が支払い保険料以上になる。
② 保険料支払い期限の満了後も解約返戻金は一生運用される。
①を簡単に言い換えると、保険料の支払いが終わるまでの間に解約したら基本的には損をするということです。
②は保険料の支払いが終わっても、自分で解約する日までは一生解約返戻金が増え続けるということです。
それでは、ここからは貯蓄型終身保険の中でも契約実例の多い60歳払いと私たちがおすすめしている10〜15年の短期払いと比較してみていきましょう。
60歳払いの場合
たとえば、30歳の方が60歳払いの貯蓄型終身保険に加入したとすると、
① 保険料の払い込みが60歳までなので、60歳（もしくは６０歳近くの年齢になる）までに解約すると損をする。つまり約30年間は解約しづらい。
② 払い込みが終わった60歳以降にやっと解約返戻金が増え始める。
という構図になります。
60歳払いでは、「結婚後に関わってくる3大資金」のうち「老後の生活資金」だけは対応することが可能です。
そもそも、「老後」という言葉が厳密に何歳からのことを言うかはわかりませんが、一般的には定年退職に該当する60歳や65歳以降のことを指していると思いますので、60歳払いで老後の生活資金の準備をすることはできます。
しかし、「マイホーム（住宅）購入資金」と「子育て（教育）資金」の2つには、上記①の理由により対応しづらいといえます。
もし、30歳の方が50歳前後になった時にお子さんの大学の費用が足りない等の問題が起きてしまった場合、「60歳払い」の貯蓄型終身保険では解約することができないわけではありませんが、解約して大学の費用に充当しようとすると損をしてします結果になってしまいます。
損をしてしまっては貯金をする意味がありませんよね。
10〜15年の短期払いの場合
たとえば、30歳の方が15年短期払いの貯蓄型終身保険に加入したとすると、
① 保険料の払い込みが45歳で終了するので45歳までに解約すると損をするが、45歳以降であればいつ解約しても払い込んだ保険料以上に増えて戻ってくるので損をしない。
② 払い込みが終わった45歳以降、解約するその日まで解約返戻金が増え続ける。
という構図になります。
上記①から、「マイホーム（住宅）購入資金」や「子育て（教育）資金」に払い込み終了後ならいつでも対応させることが可能となります。
もし、45歳を過ぎ、役職も上がり、給料が増えてきて、今後の生活にある程度不安が無くなってきたので、利息支払いを減らすために「住宅ローンの繰上げ返済」をしようと思った場合でも、保険を解約して貯めたお金を活用することができます。
「お子さんの教育資金」に関しても、45歳以降であれば、お子さんの進路次第でお金が入用になったタイミングで、躊躇することなく解約して、お子さんのために貯めてきたお金を使うことができます。
さらに、「マイホーム（住宅）購入資金」や「お子さんの教育資金」等のために必要とならずに６０歳を迎えたら、長期的に時間を活用して一般的な預金よりも高い利回りでの運用が１５年以上できた状態で老後を迎えることができるというわけです。
いかがでしょうか？
1. いつでもお金を引き出すことができる → 「マイホーム（住宅）購入資金」「お子さんの教育資金」
2. 長期的に時間を活用した賢い貯金 → 「老後の生活資金」
これら2つを同時に実現できる状態になっていませんか？
10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険であれば、払い込み終了後にいつでもお金を使える状態ができ、さらに使わなかったお金は長期的に時間を活用して賢く貯金することが可能となります。
「結婚後に関わってくる３大資金」に対応しづらい貯蓄型終身保険の組み方として、ここでは60歳払いを代表的なものとしてお伝えしましたが、これは55歳払いであろうが、65歳払いであろうが同様です。
まだ20代、30代の方であれば、この中で一番短い55歳払いであったとしても、今後約20〜30年は解約しづらい状態となってしまいます。
貯蓄型終身保険にも様々なタイプがありますので、全ての55歳払い・60歳払い・65歳払いの貯蓄型終身保険が一概に悪いとはいえませんが、20代、30代の方で55歳払い・60歳払い・65歳払いの貯蓄型終身保険に加入している方は、この機会に見直すことを検討してみてはいかがでしょうか？
仮に、見直しをしないにしても、ご自身の保険を再度確認したほうが良いでしょう。
「保険でしっかりと貯蓄しているから大丈夫！」と思っていても、「使いたい時に使うことができずに困った」という方々を私たちは何百人も何千人も見てきました。
実はこの事例に当てはまってしまった方々からの「どのように変更すれば良いですか？」という保険のご相談が私たちへの最も多い相談の一つです。
すでに貯蓄型終身保険に加入してしまっている方については、ご自身のプランの支払い込み期限が55歳払い・60歳払い・65歳払いになっていないかを確認することをおすすめします。
60歳払いは間違った選択！？貯蓄型終身保険の正しい選び方
多くの方が60歳払いの貯蓄型終身保険に加入してしまう理由はどこにあるのでしょうか？
結論からお伝えすると、貯蓄型終身保険に加入する際に貯蓄だけでなく保障にも着目してしまったからです。
「保障にも着目してしまった」とはどういう意味なのかを具体的に解説していきましょう。
たとえば、30歳の男性が貯蓄型終身保険に60歳払い込みプランに加入したケースと15年払い込みプランに加入したケースの保障額の違いを見ていきましょう。
毎月の支払い保険料を双方のプランともに月々2万円に設定したとすると、60歳払いのプランの方が保障額は大きくなります。
生命保険は、保険料の総支払額で保障額が決まりますので、保険料を多く支払ってくれるお客様（契約者）の方が保障額も大きくなります。
上記の例だと60歳払いの方は、月々2万円を30歳から60歳まで30年間支払うわけですから、トータルで720万円（＝2万円/月×12ヶ月×30年）の保険料を保険会社に支払うことになります。
一方、15年払いの方は、トータルで360万円（＝2万円×12ヶ月×15年）の保険料を保険会社に支払うことになります。
保険料の総支払い額が720万円と360万円で大きく違うわけですから、720万円を支払う60歳払いのプランの方が保障額は大きくなります。
「生命保険なんだから万一の時の保障額が大きい方が良い」という観点に立てば、月々2万円を30年間支払う60歳払いのプランの方が良いといえるでしょう。
しかし、保障が大きいプランが良いのであれば、貯蓄型終身保険とは別口で保障に特化した保険に加入した方が圧倒的に良い場合が多いです。
貯蓄型終身保険で60歳前後の払い込みプランに加入しているほとんどの方が、保険会社の営業の方からこう言われたのではないでしょうか？
「一生涯の保障があって貯蓄もできる貯蓄型終身保険（60歳払い）がおすすめです！」と。
たしかに一理はありますが、実はこれではどっちつかずのプランになってしまう可能性が高いのです。
そもそも貯蓄の目的って、貯めたお金をいずれ使うためですよね？
使うということは、いつかは保険を解約してお金を取り出すわけです。
そして、当たり前ですが、お金を取り出すために保険を解約したら保障は無くなってしまいます。
ということは、保障を得たいなら保障に特化した保険に加入し、いずれ使うための貯蓄が目的なら貯蓄に特化した保険に加入することが重要なのです。
このように総合的に勘案すると「60歳払い」の貯蓄型終身保険を選択することは誤りである場合が多いといえます。
貯蓄型終身保険の、というよりは保険全般にいえることですが、保険を正しく選ぶには目的を明確にすることが何よりも大切です。
保障額が大きいプランが良いのであれば、先日特集した収入保障保険等の「掛け捨て型」で「有期型」の保険の方が保障は圧倒的に大きいです。
貯蓄型の保険で月々2万円の保険料なら、契約年齢にもよりますが20〜30年間支払っても保障額はせいぜい1000〜1500万円程度が通常です。
一方で、収入保障保険なら月々2万円も保険料を支払えば、1億円以上の保障額になりますし、年齢によっては月々5,000円前後の保険料で5000万〜7000万円程度の保障が得られます。
以上の状況から考えても、貯蓄目的であれば貯蓄型終身保険を10〜15年の短期払いにして、保障が必要なのであれば保障目的で収入保障保険に別口で加入する方が、貯めたお金をいつでも使える状況を早く作り出せる上に、保障額もしっかり確保できます。
貯蓄に特化させることなく、保障に特化させるでもないままに両方を得ようとすると、むしろ貯蓄でも使いづらく、保障額も十分な金額にならないという中途半端な保険になってしまう可能性が高いのです。
ここまででおわかりいただけたかと思いますが、貯蓄型の終身保険の正しい選び方は「貯蓄目的で貯蓄に特化すること」にあるといえます。
最後に「貯蓄目的で貯蓄に特化すること」を前提として10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険を選択した場合、さらにその中から特定の保険を選ぶ際のポイントをお伝えしましょう。
そもそもですが、10〜15年支払いができる終身保険は、60歳払いや55歳払い、65歳払いで加入することも基本的には可能です。
さらに、一般的に保険に詳しいとされる方もなかなか思い浮かばないことですが、同じ保険会社の同じ貯蓄型終身保険に、プランを分けて２本３本と加入することが可能なのです。
これはたとえば、「マイホーム（住宅）購入資金」と「子育て（教育）資金」のことを考え、一本は15年支払いにして、もう一本は60歳払いにすることが可能だということです。
正直にいうと、最初から10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険に加入すれば、払い込みを終えた後に「いつでも使える状態」にしておきながら、解約さえしなければ「長期運用のメリットを享受した状態」で老後の生活資金に充てることができます。
ですから、10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険に一本だけ加入すれば良いのですが、月々支払える保険料に限界がある中で貯蓄効率も保障も確保したいというのが現実ともいえるでしょう。
これは、長期的に時間を活用した賢い貯金をしていきたいけれど、お子さんがまだ小さいといったケースなどが該当します。
仮に、月々の保険料2万円が限界であれば、貯蓄型終身保険を2本に分けて契約し、月々1万円を「マイホーム（住宅）購入資金」や「子育て（教育）資金」に充当できるように10〜15年の短期払いにして、もう1万円分を「老後の生活資金」を念頭に置きながら、ある程度保障が大きくなる60歳払いのプランにするといったような、みなさん一人ひとりの状況や家族構成に応じたオーダーメイドのプラン設計が必要な場合もあります。
短期払いの貯蓄型終身保険への加入を検討する際、もしくは見直しを検討する際には、同じ保険会社の同じ終身保険に2本3本と支払い込み期限を変えて複数本加入することができるということはぜひとも覚えておいてください。
解約だけじゃない！終身保険からお金を取り出す3つの方法
「保険からお金を取り出す方法」は解約だけだと思っていませんか？
実はその方法は解約を含めて3つあります。
これは10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険を活用する上で知らないと本当に損をするおそれがある項目です。
さらにいえば、このお金を取り出す3つの方法を知らない状況では、10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険」の魅力が半減してしまうといっても言い過ぎではありません。
知らないと損をする！終身保険からお金を取り出す３つの方法
保険からお金を取り出す方法は以下の３つになります。
1. 解約
2. 部分解約
3. 契約者貸付
一つずつ説明していきましょう。
1. 解約
「解約」はおそらくみなさんが想像するであろう「解約」そのままです。
保険料払い込み期間中の貯蓄型終身保険を解約するとします。
この時、「保険料は以後支払わないし、今までに貯まったお金も全部返してください。そして、保険契約を消滅させてください」という意思表示が「解約」です。
ポイントはお金が全部返ってきて、保険契約が「消滅する」ということです。
2. 部分解約
「全体の契約のうち一部を解約して、残った部分は有効に継続させる」というのが「部分解約」です。
もう少し具体的に、1000万円の死亡保障があり、解約返戻金（＝貯まっているお金）が500万円ある貯蓄型終身保険を例としてお話しましょう。
この契約を20％分だけ「部分解約」するとした場合、「死亡保障を1000万円から800万円に下げて、500万円の解約返戻金から100万円を取り出し、400万円が貯まっている状態にする」ということです。
そして、部分解約後は、「800万円の死亡保障で、400万円分の解約返戻金の貯蓄型終身保険」が継続されるというわけです。
保険料の支払い期間中であれば、部分解約以降は「800万円の死亡保障で、400万円分の解約返戻金の貯蓄型終身保険」を継続させる分の保険料を以後も支払い続けます。
部分解約前の保険料が月々2万円であれば、そこから20％分保険料を減らして、部分解約後の保険料は月々16,000円になります。
保険料の支払いが完了した後の部分解約であれば、純粋に「死亡した時には800万円の死亡保険金が出て、400万円の解約返戻金が解約する日まで運用され増え続ける」ということです。
3. 契約者貸付
「契約者貸付」は、保険に貯まっている解約返戻金の範囲内で、保険会社から「お金を借りる（貸付を受ける）」という形でお金を取り出すことです。
少し分かりづらいかと思いますので、解説していきます。
たとえば、「一時的に」お金が必要というケースを考えてみましょう。
「毎日の通勤にも使っている自動車が壊れてしまって、すぐにでも買い換えなければならないけど、次のボーナスは3ヶ月後で今すぐに買い換えるのは資金的に厳しいな・・・」というような状況の時に活用したいのが「契約者貸付」です。
「保険会社から貸付を受ける」＝「借金をする」という状態なので、借りたお金をいずれ返さなければなりません。
さらにいうと「借金」ですから、当然に金利も発生します。
「解約返戻金は自分のお金なのに、何で借金なるんだ。おかしいでしょ。それなら契約者貸付なんて意味ないじゃない」という声が聞こえてきそうですが、「契約者貸付」を受けるメリットは場合によってあります。
上記の「解約」と「部分解約」は保険契約を全部解約し消滅させる、もしくは一部解約して一部消滅させるわけですから、今までの契約とは違った内容の保険になってしまいます。
保険は基本的には若い年齢の時に契約をした方が有利なことが多いわけですから、一時的にお金が必要なタイミングで5年前、10年前の若い時に契約した保険を、全部もしくは一部解約して消滅させてしまうのはもったいないという状況もありうるわけです。
こうした「お金が一時的に今すぐに必要になってしまったのでどうしよう・・・」という状況にぴったりなのが「契約者貸付」なのです。
借りたお金を何に使うかは自由で、後で金利とともに借りたお金を返せば元の保険契約の内容をそのまま何も変わらずにまた継続していくことができるというのが最大のメリットです。
ですから、会社のボーナスのように後でお金が確実に入る予定がある状況で、さらに保険を「解約」や「一部解約」したらもったいないという状況の時に、保険で貯めたお金を活用して一時的にお金を取り出せる「契約者貸付」は知っておいて損はないはずです。
※ 「契約者貸付」時の金利は保険会社や保険契約ごとに違いますので、実際にご利用される際はご注意ください。
10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険」を有効活用するために覚えておきたいのは、「部分解約」と「契約者貸付」です。
たとえば、「解約返戻金が300万円ある時に、一番下の子どもの大学の学費が足りないから、部分解約して100万円を学費に充てよう。一番下の子どもももう大学生だから、ある程度保障を下げてしまっても大丈夫だ。残った200万円は老後の生活のために長期的に運用を継続しよう」という時は「部分解約」がおすすめです。
一方で、「次のボーナスまでにどうしても海外旅行がしたい。次のボーナスを待っていると海外旅行のサマーキャンペーンが終わってしまうから今お金が必要。でも、今加入している保険を取り崩したくないし、月々の掛け金のペースは維持したいし、何か良い方法はないかな」という時には「契約者貸付」を一時的に受けるのがおすすめです。
ここまでお話してきたように「10〜15年の短期払いの貯蓄型終身保険」と「保険からお金を取り出す3つの方法」を組み合わせることによって、「結婚後に関わってくる3大資金」はもちろん、それ以外のことにも柔軟に対応できる貯金のプランとなります。
「人生でどんなことが起きても柔軟に対応できる貯金のプランを立てること」
このような貯金のプランを設計しておくことは、これからのみなさんの人生を安定的かつ柔軟なものにし、彩り豊かな実りあるものにしてくれるはずです。
